image004  2月14日、自治労連愛媛県本部「労安・職業病対策委員会」と「いのちと健康を守る愛媛県センター」が主催となって「メンタルヘルス学習会」を開催し、44人が参加しました。この学習会は、心身の健康を保つために何が大切であるか、日常の生活を見直すきっかけになるよう一緒に考えようと企画され、開催が決まってからニュースやチラシで、組合員に参加を呼びかけてきました。中央委員会の前段に開催されたもので、愛媛県本部は、こうした機関会議に合わせた労安学習会の設定を継続して行っています。

 講師の金澤彰先生(医学博士・精神保健指定医)が『心と体の健康を考える―環境ストレスとその対処』と題して、約1時間半講演。まず、世界保健機構(WHO)の精神疾病10分類を紹介し、「統合失調症」「うつ病」「アルコール依存症」「神経症」「パーソナリティ障害」「発達障害」について、先生自身の診断例をまじえ分かりやすく解説しました。「うつ病でないのに、うつ病だと思い込む患者が増えている」「人生で遭遇する困難な状況は疾患ではない」「すぐに薬に頼る傾向は問題。まず休養が一番」「薬は効くが、副作用がある。やめられなくなる」などと指摘。

 話の後半では、労働安全衛生法は2014年6月に改正され、「事業者にストレスチェック実施等が義務となった」ことから、「個人の気づきを通じて、職場ストレスの啓発に役立て、職場全体の環境改善に結びつけること」「労働組合は、使用者側に労働安全衛生法を守らせること。労働安全衛生についての組合活動を保障させること」など組合へのアドバイスがありました。

image006さらに「生活習慣の改善は、できることから始めること。理想を考え、改善のハードル上げないこと」「予防の一番良い方法は、普通の生活をすること」など生活へのアドバイスもありました。

 学習会には「労安・職業病対策委員会」が集約した各市町の「職員健康状況」「公務災害等発生状況」「健康診断受診率」「年休取得日数」などのデータ一覧表が配布され、単組・職場での活用がよびかけられました。この『健康状況調査』も継続して取り組まれているもので、キャラバンで各自治体に結果を返すなど、底上げを求めています。